不妊治療の助成金には年齢制限がある!?助成制度を受ける条件は?

突然ですが、あなたも不妊治療を検討していますか?

私のママ友を含め、出会ったママには「不妊治療していた」という人がたくさんいます!

高額なイメージのある不妊治療ですが、日本では助成金制度があります。

ただし、助成を受けるには、条件や年齢制限があるんです。

将来的に妊娠を希望している方は、ぜひチェックしてくださいね。

 

不妊治療の助成金制度とは

厚生労働省が進めている、不妊治療の助成金制度とは、高度で高額な不妊治療に対する治療費助成をするというものです。

2004年に始まり、不妊治療や治療を受ける夫婦の年齢などの変化を経て、2016年に改正されています。

男性の治療にも助成を受けることができます。

では、助成金制度を受けられる条件や、年齢制限、金額や回数をチェックしていきましょう。

助成を受けられる条件

  • 体外受精や顕微授精以外では妊娠は難しいという診断をされている
  • 婚姻関係にある男女であること
  • 収入制限(夫婦の年収が730万円以内)
  • 女性は42歳以下であること(男性は年齢制限がない)

助成を受けられる金額

  • 治療1回に15万円まで(初回のみ30万円まで、治療により半額の場合もあります。)

都道府県によって、1回25万円まで助成する場合(東京都)もありますが、多くの場合1回の上限は15万円となっています。

助成してもらえる回数

  • 女性が39歳までに不妊治療を始めた→6回まで助成
  • 女性が39歳までに不妊治療を始めて、途中で40歳になった→過去の分も含めてトータル3回分目まで助成
  • 女性が40歳になってから不妊治療を始めた→3回まで助成

助成を受ける条件や回数は、日本産婦人科学会などが妊娠成功率や流産率をもとに、助成して妊娠効率が良い年齢で線引きして制限しています。

男性は、年齢制限はありませんが、女性してもらえる回数は女性と同じです。

 

そもそも「不妊」とはどういう状態?

日本では、結婚した夫婦が避妊しないで、一般的な夫婦生活を1年以上続けても妊娠しない場合を「不妊」といいます。

女性は、子どもを作るのに年齢制限があるなどと言われてきました。

ですが、42歳で自然妊娠した芸能人の方も多いため、妊娠するかどうかは体年齢によるのではないかとも言われています。

また、不妊の原因は男女両方に起こり、不妊に悩む夫婦の半分は、男性側にも原因があるようです。

ただ、体の異常などではなくタイミングが合わなかっただけということもあるので、不妊治療にも段階があります。

 

不妊治療の方法は6段階

ひとえに不妊治療と言っても、段階はいろいろあります。

タイミング療法

女性が基礎体温をはかり、医師が判断した妊娠しやすい日に子作りするというもの。

治療前までに基礎体温を測ったことがない場合は、安定した基礎体温リズムを把握するために治療が長期的になります。

ホルモン療法

ホルモン分泌が乱れている時に、正常に排卵・着床するために、ホルモンを整える治療です。

この場合も、タイミングを見計らって子作りをしないといけません。

人工授精

女性の排卵のタイミングに合わせて、精子を子宮に注入する方法です。

排卵後すぐに行うため、排卵日近くには毎日病院に通ったりします。

タイミング、ホルモン療法がうまくいかなかったら、このステップに進みます。

治療費は数万円かかります。

体外受精

人工授精も不可能な場合に行います。

卵子と精子を混ぜて受精卵を培養し、受精卵を子宮に戻します。

体を人工的に妊娠しいやすくするため、ホルモン注射などをしに毎日病院へ行きます。

治療費が30万円〜50万円以上、と高額な治療になってきます。

顕微授精

顕微鏡を見ながら、卵子に針を刺して精子を注入し、受精卵を子宮に戻す高度医療です。

やはり、人工的に妊娠しやすくするため、ホルモン注射などをしに毎日病院へ行きます。

凍結胚移植

体外受精や顕微授精で作られた受精卵を凍結しておき、必要な時に解凍して子宮に戻します。

母体の体調をみて子宮に戻す場合や、以前に採取・移植して残ったものを冷凍しておく場合とがあります。

 

不妊の原因がはっきりしない場合は、タイミング療法から始める医療機関が多いようです。

ですが、時間もかけられない年齢であったり、すぐに妊娠したい人もいるため、体外受精から始める医療機関もあります。

どこの医療機関を受診するかで、使うお金や時間が変わってくると言えます。

 

助成金制度が使える治療はどれ?

不妊治療の助成金制度が使えるのは、体外受精と顕微授精、凍結胚移植になります。

それぞれのステージに、助成金がいくら出るのかは、お住まいの都道府県や自治体のHPで確認してみましょう。

 

不妊治療の助成金の申請で必要なもの

都道府県によって、申請書の様式が変わってきますが、以下のものは必要になってきます。

  • 都道府県指定の申請書(ほとんどの県でダウンロードが可能)
  • 都道府県指定の特定不妊治療証明書(ほとんどの県でダウンロードが可能)
  • 住民票
  • 戸籍謄本
  • 医療機関の領収書コピー(とっておきましょう!)
  • 夫婦の前年度の所得がわかる書類
  • 助成金振込のために、銀行の通帳や印鑑が必要になることも

詳しい内容は、お住いの都道府県のHPで確認してください。

 

自治体でもらえる助成金もある!

都道府県では、厚生労働省によって進められている不妊治療の助成金制度を取り扱っていますが、独自の不妊治療の助成金を出している自治体も多くあります。

お住いの自治体HPでぜひ確認してほしいと思います。

例えば、東京都千代田区在住のご夫婦が体外受精初回の場合は、

  • 東京都からの不妊治療助成金(ステージB)30万円
  • 千代田区からの不妊治療助成金(ステージB)15万円

合計で45万円の助成金がもらえることになります。

ただし、2016年4月からは、不妊治療の助成金への年齢制限があり、43歳以降は助成金はもらえません。

 

まとめ

いかがでしょうか。

不妊治療に対する助成金をチェックしてみました。

必要な方は、ぜひ申請してほしいと思います。

不妊治療は、始めたら最後、終わらせるには、「出産」か「諦めるか」しかありません。

様々な葛藤を抱えつつ不妊治療を始める方は、助成金があることで少しでも金銭的負担が軽くなり前向きに治療に当たれるのではないかと思います。

多くの方が、助成金を受けて、不妊治療を経て赤ちゃんを生んでいます。

できるだけ早く、赤ちゃんの顔が見られますように!

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